ぐんまダイバーシティ推進地域ネットワーク

日本社会では、1990年代以降さまざまな分野において急激なICT化が起こり、それは当然、社会調査モード（実査の方法）にも及びました。学術的社会調査においては、伝統的に紙の調査票に筆記具で回答を記入する方法（個別面接法、郵送法、留置法）が用いられてきましたが、ICT化によって、コンピュータ支援を用いた新しいモード（CAI: Computer-Assisted Interviewing）での実施例が見られるようになりました。
CAIの利点はたくさんあります。たとえば、紙の調査票では回答をコンピュータに入力していましたが、CAIではその必要がなく、入力にかかるコストやエラーが縮減できます。プログラミングによって回答者や回答に応じた質問文・回答選択肢の表示ができるため、複雑な構造の調査票での調査が可能です。質問文や回答選択肢をランダムに提示することもでき、調査票内の文脈効果（前に尋ねた質問やその回答が後の回答に影響すること）を検証できるようになりました。また、コンピュータに記録される時刻、回答所要時間、座標等の豊富なパラデータが利用できます。パラデータを分析することで、調査実施の状況を把握し、さまざまな改善に活かし、調査データの質を高めることが期待されています。
しかし、モードの違いは調査結果に影響するかもしれません。CAIの調査結果とこれまで伝統的なモードによる過去の調査結果を分析して、差異を発見したとしても、その差異が時間経過によるものなのか、モードが違うためなのか見分けることは容易ではありません。そのため、CAIとこれまでのモードがもたらす調査結果への影響の有無や方向性、そのメカニズムを明らかにすることはたいへん重要で、わたしはこの課題に取り組んでいます。

社会学以外の学問分野においてもたくさんの調査票調査がなされています。実査の状況を検証、改善し、得られるデータの信頼性を担保することが方法論研究の目的ですので、調査票調査を行うさまざまな分野との共同研究ができると考えています。
また最近は、数値データだけではなく、テキスト（文字）データを計量的に分析することも行っています。文字データを扱う分野との共同研究も実現できればと思います。